フルコナゾールの薬価(先発品と後発品の比較)

フルコナゾールの薬価基準収載品目を、規格(含量・剤形)ごとにまとめました。同じ規格に先発品と後発品の両方があるときは、薬価の差を掲載値から計算して並べています。 薬価は1錠・1g など規格あたりの公定価格で、患者さんの窓口負担額そのものではありません。

規格: 50mg1カプセル コード先頭9桁 6290002M1

先発品 70.40円 に対し、後発品 6 品目は 93.60円 (後発品の方が高い薬価)

バーは先発品の最安薬価を 100% としたときの、最安の後発品の薬価の位置(掲載値からの単純計算)。

区分品名・メーカー薬価(円)先発品との差
先発品☆ 後発品と同額以下 ジフルカンカプセル50mgファイザー・日本薬局方6290002M1020 70.40
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル50mg「F」富士製薬工業・日本薬局方6290002M1062 93.60 +23.20円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル50mg「アメル」共和薬品工業・日本薬局方6290002M1100 93.60 +23.20円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル50mg「サワイ」沢井製薬・日本薬局方6290002M1135 93.60 +23.20円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル50mg「JG」日本ジェネリック・日本薬局方6290002M1143 93.60 +23.20円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル50mg「サンド」サンド・日本薬局方6290002M1151 93.60 +23.20円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル50mg「タカタ」高田製薬・日本薬局方6290002M1178 93.60 +23.20円

規格: 100mg1カプセル コード先頭9桁 6290002M2

先発品 114.60円 に対し、後発品 6 品目は 137.20円 (後発品の方が高い薬価)

バーは先発品の最安薬価を 100% としたときの、最安の後発品の薬価の位置(掲載値からの単純計算)。

区分品名・メーカー薬価(円)先発品との差
先発品☆ 後発品と同額以下 ジフルカンカプセル100mgファイザー・日本薬局方6290002M2026 114.60
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル100mg「F」富士製薬工業・日本薬局方6290002M2069 137.20 +22.60円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル100mg「アメル」共和薬品工業・日本薬局方6290002M2115 137.20 +22.60円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル100mg「サワイ」沢井製薬・日本薬局方6290002M2131 137.20 +22.60円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル100mg「JG」日本ジェネリック・日本薬局方6290002M2140 137.20 +22.60円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル100mg「サンド」サンド・日本薬局方6290002M2158 137.20 +22.60円
後発品★ 先発品と同額以上 フルコナゾールカプセル100mg「タカタ」高田製薬・日本薬局方6290002M2174 137.20 +22.60円

規格: 10mg1mL(懸濁後の内用液として) コード先頭9桁 6290002R1

この規格は、出典上、先発品と後発品の両方がそろっていないため、価格差は計算していません。

区分品名・メーカー薬価(円)備考
先発品 ジフルカンドライシロップ350mgファイザー6290002R1027 65.10

規格: 40mg1mL(懸濁後の内用液として) コード先頭9桁 6290002R2

この規格は、出典上、先発品と後発品の両方がそろっていないため、価格差は計算していません。

区分品名・メーカー薬価(円)備考
先発品 ジフルカンドライシロップ1400mgファイザー6290002R2023 322.20

この表の見かた 「先発品」は新薬として承認された医薬品、「後発品」は先発品の特許切れ後に承認された医薬品(ジェネリック)です(出典の区分表示のとおり)。「区分表示なし」は日本薬局方収載品や昭和42年以前に承認された品目などで、出典に先発/後発の区分がないものです。

薬を変えてよいか、どの薬が合うかは、本サイトでは判断できません。医師・薬剤師にご相談ください。

薬価基準コードの先頭4桁が同じ成分

コードが近い成分を並べたもので、薬効の分類名は出典にないため表示していません。

出典:「薬価基準収載品目リスト及び後発医薬品に関する情報について(令和8年10月14日適用)」(厚生労働省)(https://www.mhlw.go.jp/topics/2026/04/tp20260401-01.html)(2026年10月25日に利用)を加工して作成。